概要
社員の初任給は258,000円（月収）と業界内でも高い給与水準を誇る。なお1968年まで組合は存在しておらず、それまでは社員会であった。
。
。各作家のエッセイ等では銀座の高級店や料亭で、高額の食事を文春編集者にごちそうになるエピソードが紹介される。
本館が文藝春秋本社であり、新館と西館がテナントビルである。新館はプランテック、
日本文藝家協会、シティリビング、三井物産マーケティングなど十社程度が入居、西館は地下1階に文春ホール、1階に
グランドプリンスホテル赤坂運営の「ラウンジ春秋館」、6階に談話室・執筆室のほかは
日本民間放送連盟が入居している。
現在の代表取締役社長は上野徹である。
- 所在地 東京都千代田区紀尾井町3番23号
- 組織 社長室、総務、管理、情報事業、経理、編集委員室、月刊文藝春秋、第一編集、第二編集、ナンバー、第三編集、文藝編集、文藝振興事業、出版総務、文庫、新書、第一出版、第二出版、資材製作、営業、宣伝、広告、企画出版
- 資本金 1億4,400万円
- 社員数 372名（2006年1月1日現在）
刊行物
雑誌
かつて発行していた雑誌
文春と表現の自由
文藝春秋では『週刊文春』などを代表に、表現の自由と人権、歴史事実等とがぶつかる事例が数多く見受けられる。
2004年、
田中真紀子衆院議員の長女のプライバシーを暴露する記事を掲載、それに対し訴えを受けた東京
地裁は出版禁止の仮処分を命じた。出版の自由への国家権力の干渉という論点もあり世間に波紋を投げかけたが、東京高裁において差し止め命令は取り消され、長女側が特別抗告を断念したことにより判決が確定した。
また、
2006年6月22日号においてある離婚カウンセラーのビジネスが違法性を問われかねないものであるという内容の記事を掲載。この記事を引用した投稿を受け、アップロードしたウェブサイト論談に対して自社に対する著作権の侵害と、当該離婚カウンセラーへの名誉毀損を理由として知財法務部名義で削除依頼を提出した。
しかしながら裁判になっても構わないという報道姿勢は、深刻な人権侵害を招くこともある。
聖嶽洞穴発掘調査捏造疑惑報道では当事者による抗議の自殺を招いた上に
名誉毀損訴訟で敗訴、
渡辺恒雄読売新聞主筆、
谷垣禎一前
財務相などの報道でも、いずれも名誉毀損による敗訴と賠償金の支払いが確定するなど、結果として出版ジャーナリズムの信憑性を低下させる事態を招いている。これは社員編集者や記者ではなく、フリーでネタを持ち込むライターに記事を依存しているという、テレビと似た構造的な問題もある。
関係者
参考文献
- 塩澤実信「文藝春秋-菊池寛の志に生きる」、同『出版社大全』、論創社、ISBN 4-8460-0543-7
- 文藝春秋『文藝春秋七十年史-本篇』、文藝春秋、1991年12月。ISBN 4-16-999000-5
- 文藝春秋『文藝春秋七十年史-資料篇』、文藝春秋、1994年12月。ISBN 4-16-999001-3
外部リンク
*
出典:「フリー百科辞典ウィキペディア」(2009-01-01)
