日本三大都市（にほんさんだいとし、にっぽんさんだいとし）とは、
日本にある上位3つの
大都市をまとめて言う言葉。現代では一般に
東京、
大阪、
名古屋を指す。以下
三大都市と略す。
三都（江戸時代）
江戸時代初期は京（
京都）が最大の人口を擁し、人口順では京・
大坂・
江戸であった。大坂と京は合わせて
上方とも呼ばれていた。大坂は、日本における
商業・
流通・
金融の中心地。京は、
天皇・
公家が住み、日本最大の
工業都市として発展していた。江戸は出来たばかりであったが、日本最大の知行地（700万
石とも言われる）を持つ
江戸幕府の在所であるのみならず、
参勤交代で各
藩の
大名と従者が隔年で集住するため、当時の日本で最も
富裕層が集まる都市となり、大消費地となった。
大坂の役により人口順は京・江戸・大坂となる。その後
17世紀中頃に江戸の人口が京の人口を抜かす。さらに
元禄年間の1700年頃には大坂の人口が京の人口を抜き、以降
幕末まで人口順では江戸・大坂・京となった。江戸の人口増の背景として、大消費地を支える商業従事者の増加のほか、
飢饉や貧困で営農放棄した農民の流入も言われている。また、
火事（大火）が発生し易い気候の土地に造られた都市であったため
建設業が発達し、
大工や細工師などの工人を多く吸引したとも言われる。
なお慣例的に三都を記載する際の順番は
五畿七道に従って「京・大坂・江戸」とする例、天皇・征夷大将軍という地位を重視して「京・江戸・大坂」とする例、人口順に書く例などが見られる。
三市（開国〜明治中期）
なお、京都のほかに東京にも
皇居が設けられたこと、また、事実上天皇が東京に居を移したこともあり、当時の法律において三市を記載する順は「東京市・京都市・大阪市」であった（単に
東から書いたのではない）。
三大都市が定義しづらい時期
六大都市（明治末〜大正期）
には、三市と同様に
名古屋市にも区制が敷かれ、計4市に大都市制度が導入されることとなった。
大正時代になると、名古屋市のほかに開港5港の
神戸市や
横浜市も京都市と人口で遜色なくなり、「三市」という枠の意味がなくなった。そのため、には「六大都市行政監督ニ関スル法律」が施行され、東京市・京都市・大阪市・横浜市・神戸市・名古屋市が
六大都市とされた（記載順は人口順ではない）。の人口順は、東京市・大阪市・神戸市・京都市・名古屋市・横浜市（以降、各市の人口は
都道府県庁所在地と政令指定都市の人口順位を参照）。
関東大震災後
に
関東大震災が発生すると、関東にある東京市と横浜市は人口が減少し、移住者の多かった大阪市と名古屋市の人口が急増して、には大阪市・東京市・名古屋市・京都市・神戸市・横浜市の順になった。震災によって被災した東京市の人口は減ったが、震災の影響が少なかった隣接
郡の人口は急増した。すなわち、東京では「
天災による
ドーナツ化現象」が発生した。
六大都市への大都市制度導入（昭和初期）
には横浜市、には神戸市にも区制が施行され、六大都市とされた市の全てに大都市制度が導入された。、東京市は隣接5郡82町村を編入して領域を拡大し、人口で大阪市を超えた。には、
東京都制が施行され、
東京府と東京市が廃止されて
東京都が置かれた（これ以降、東京都内に置かれた区の範囲を
東京都区部と記載する）。これにより「六大都市」から東京市を除いた5都市が「
五大都市」と呼ばれるようになった。
この時期は各地に大都市が育ち、三大都市の定義が困難である。ただし、関東大震災から戦中の
空襲を受けるまでは、人口上位3都市は順位が入れ替わりながらも大阪市・東京都区部・名古屋市
であった。
空襲後（戦後復興期）
戦中に
空襲を受けなかった京都市を除き、六大都市は全て人口が減少した。そのため、戦後復興期の上位3都市は東京都区部・大阪市・京都市となった。復興が進むにつれて、東京都区部・大阪市・名古屋市が三大都市となった。
三大都市圏
高度経済成長期
高度経済成長期に入ると、
重厚長大の
化学工業や機械工業が発達した。重厚長大産業は「装置集約型産業」であり、かつ、
原料を輸入に頼った日本では、沿岸部にそれらが集中して臨海工業の形態を見せた。この臨海工業地域には農村の余剰労働力が流入し、沿岸部に人口が集中する
太平洋ベルトが形成された。また、人口の都市への流入は、国民の過半数が
自給自足生活であった近代から、国民の多数が自給自足をせずに消費生活をする都市住民へ転換がなされることを意味し、都市では
第三次産業も大きく発展していくことになる。
沿岸部に広がる第二次産業と
都心に集中する第三次産業の両者の労働者は、内陸へと居住地を求めていったため、都市を自治体の範囲で定義することは意味を失い、
都市圏がその代用となった。結果、産業の集中と人口増を実現した大都市圏として、東京都区部を中心とする
東京圏（
首都圏）、大阪市を中心とする
大阪圏（
近畿圏）、名古屋市を中心とする
名古屋圏（
中京圏）が認められ、これらを
三大都市圏というようになった。
なお、都市圏は自治体の範囲と異なり定義が様々できること、五大都市に
政令指定都市が導入されたことなどから、以下のような見方が生まれた。
- 三大都市 = 三大都市圏（東京圏・大阪圏・名古屋圏）
- 三大都市 = 三大都市圏の中心都市（東京都区部・大阪市・名古屋市）
- 三大都市 = 人口の多い都市（東京都区部・大阪市・横浜市）
- 三大都市 = 人口の多い市（大阪市・横浜市・名古屋市）
低成長期〜バブル期
ニクソンショックと
オイルショックで日本が低成長時代に入り、労働者の過半数が第三次産業人口となってくると、太平洋ベルトにある程度満遍なく分布してきた人口が、地方ブロックの中枢都市圏に集中する傾向が強まった。また、都市圏は
マイホーム需要から更に内陸に広がった。
バブル景気の発生によって
地価が高騰すると、各都市圏は更に広がり、既に
郊外とは言えないような遠隔地からでも
特急や
新幹線で通勤する者が現れた。
他方、都心の地価上昇で業務コストも上昇し、企業の競争力低下が問題となると、三大都市圏では都心から離れた地区に
副都心や
新都心と呼ばれる業務地を設定し、業務の郊外化を勧めた。また、
モータリゼーションの進展、あるいは、郊外の居住者増に応じて、物販・サービスの郊外化も進んだ。
これらにより、三大都市圏内には中心都市以外にも拠点となる
衛星都市が生まれた。この時期に自治体面積が広く、東京の衛星都市となった横浜市が、大阪市の人口を超えてしまった。そのため、三大都市を「3. 人口の多い都市」とした場合に東京都区部・横浜市・大阪市、あるいは、三大都市を「4. 人口の多い市」とした場合に横浜市・大阪市・名古屋市との順で呼ばれるようになった。ただし、三大都市を「1. 三大都市圏」あるいは「2. 三大都市圏の中心都市」とする場合は東京・大阪・名古屋のままであり、変化はない。但し、都市の経済力は大阪・名古屋・横浜の順である。
関連項目
とし
さんたいとし
