旧社名は第一産業だが、経営破綻した
第一家庭電器とは無関係である。
特色
出店戦略としては直営の大型店に加え個人経営の
電器店とFC
フランチャイズ契約を結び、系列店としている（デオデオファミリーショップ、通称DFS）。これにより高齢者など大型店ではカバーできない需要の取り込みを行っているが、大型店で購入した商品の配達工事及び修理を請け負わせる事は全く無い。むしろDFSは近くの大型直営店に顧客と同伴して商談をしたり配送、設置、修理等を大型店に依頼する事もできるメリットがある。そのため規模に対して店舗数が非常に多い。その分、近年では直営店の統廃合・大型化を加速させている。地盤とする
中国地方でも、古くからのライバルである
ベスト電器以上に、
関東YKK軍団の中でも最も強力な
ヤマダ電機の攻勢が強まり、さらには
2007年秋には岡山にも
ビックカメラが進出、
2008年3月には広島にも進出（ベスト広島店）して来たため、出店戦略の大幅な見直しを迫られている。
更にDFSが抱える問題点として、価格戦略がある。デオデオ全店は特別地域価格と称して同一地域内の施策価格を設定することもあるが、昨今の競合店（他の大型家電量販店）の進出のため、全国統一価格には戦略上無理がある。
しかし、デオデオはDFSを展開し、個人経営の
電器店と契約する際、デオデオは全国統一価格とうたい店主を誘う。ところが同一地域内の施策価格を設定すれば、自ずとレギュラーの直営店とDFSとの売価の違いが出て、ユーザーへの販売価格に差が生じてしまう。この盲点を突いて商戦に勝ち抜いていかねばならないDFS店主と、FC本部との摩擦が生じ、デオデオのFC本部はDFS店舗の展開が困難になって来ている。最近は同じ地域電気店を
フランチャイズで展開する
アトム電器や
コスモスベリーズ（
ヤマダ電機の子会社）と条件面・待遇面で比較され、地域電気店の鞍替えも一層激戦が繰り広げられている。
エディオングループとしての事業共通化
- コンプマート
- かつてはエイデンの情報機器専門店であったが、現在はエディオングループ共通の店舗名となっている。例「コンプマート広島」は、デオデオが店舗運営している。（デオデオは、かつて情報機器専門店としてComCityを展開していた）
- ネバーランド
- かつてはエイデン店舗内のコンピュータゲーム専門の販売コーナーの名称であったが、現在はエディオングループ共通のおもちゃ及びコンピュータゲームの販売店名となっている。例「ネバーランド広島本店」は、デオデオが店舗運営している。なお、現在はエイデン系のネバーランドでも、コンピュータゲームだけに特化せず、おもちゃも扱う店舗が登場している（エイデン豊田本店など）。
- eeカード
- デオデオの長期修理保証付ポイントカードであったが、現在はエイデンと共通の制度となり、ポイントは蓄積・活用ともに、エイデンと完全互換性がある。（詳細は後述）
- ファミリーショップ
- デオデオファミリーショップ（通称DFS）のノウハウがエイデンにもエイデンファミリーショップ（通称EFS）として展開されている。
- CM
- 2006年より、CMもエイデンと共通化した。相違点は「まじめでんき、デオデオ」が、エイデンのCMでは「まじめでんき、エイデン」と、社名が変化しているだけである。
沿革
カード・保障制度
カード制定前〜eeカード
- 『ダイイチ』時代、家電購入者には、頻繁に来店・購入を行う上得意様に対しほぼ無条件で5年間の長期間無料保障が付与されていた。しかし『デオデオ』に商号を変更すると同時に『デオデオカード』（国際ブランドのないハウスカードで、発行元はライフカード・オリエントコーポレーション・日本信販・全日信販）を導入。その後はこの方針を転換し、長期保障の対象が従来の上得意ではなくカード加入者のみとなった。そのため『ダイイチ』時代からデオデオを知る者（特にカード制定以前に上得意様であった層）は「サービスが悪くなった」と評する事が多い。
- デオデオカード制定と同時にカードポイント制度が導入された。その際、クレジット機能および長期保障制度の無い純粋ポイントカードである『デオデオenjoyカード』が学生層向けに発行されていた。ポイントの扱いは『デオデオカード』と同様。
- その後、出光カードとの提携による国際ブランド付き『デオデオ出光国際カード』も発行される様になったが、デオデオ以外での買物でもポイントを付与する様に改定する際、国際ブランド付き『デオデオeeカード』に一本化し、発行元もライフに一本化された。
エディオンカード
- 2008年10月発行分からエイデン・東京エディオン・ミドリ電化と共に『デオデオeeカード』から『エディオンカード』に名称を変更した。既会員は更新時に『エディオンカード』に切り替えられる。発行元は『eeカード』と同様。
- 前述の『enjoyカード』はエディオンカード制定と同時に廃止され、これでデオデオのポイントカードは基本的にクレジット抱き合わせが主力となった。クレジット機能が必要ない人や、審査で発行対象から外れた人のために、クレジット機能のない『IDカード』もデオデオカード時代から発行されているが、あまり宣伝されていない（年会費2,100円）。
- 長期保証（5年間保証、一部指定機種は10年間保証）が付くエディオンカードを発行しており、クレジット機能はマスターカード、もしくはVISAカードとなり、年間保証費として1,029円（消費税別980円）が必要となる。購入金額に対してポイントが付き（税別100円につき1円分）、1円単位で商品の購入代金に充てることができる。基本的に税別5,000円以上で1年以上のメーカー保証付の指定商品に対して購入金額に対してまで保証となる。そのため修理金額が購入金額を超える場合は超えた分を別途支払うか修理を中止することになり、保証は終了する。またメーカー保証期間中はメーカー保証が優先される。また年間（4月1日から翌年3月31日まで）での適用合計額は税別40万円までの制限がある。
- エディオンカード解約した時点ですべての長期保証は終了する。また、パソコン（デオデオ指定機種を除く）や携帯電話などは長期保証の対象外である。保証対象か否かの確認は、購入時のレシートの表示でできる。
- 付帯カードとして配偶者専用カードやETCカードも発行できる。
- デオデオが全店を挙げてエディオンカードを積極的に勧誘する理由として、単にカード手数料の抑制やカード会社からのインセンティブの他に、再来店獲得のためである。長期修理保証やポイント加算を挙げ、価格で強いヤマダ電機に顧客を奪われない様に努力している。脱退防止策として、携帯電話料金や電気料金の支払いをデオデオeeカードにする事を勧めている。
- 同じエディオングループのエイデンが発行する『エイデンeeカード』（現在は『エディオンカード』に統一）は当初ライフカードの発行であったが現在ではOMCカード（JCBもしくはVISA）のものを案内している。
- 東京エディオン・ミドリ電化の『エディオンカード』もエイデンと同じくOMCカードとの提携だが、デオデオのみライフカードとの提携を継続しているのは、ライフがデオデオと同様に広島発祥の企業であり、デオデオが筆頭株主であるサンフレッチェ広島のスポンサーでもあることが関係していると思われる。
- なお、購入後の5年保証期間がネットで確認できたサービス「デオデオeeメールサービス」は2007年9月30日をもって終了した。
最近の動向
- 2006年後半頃からオール電化の販売に乗り出す。販売額が大きい事、得られる粗利が非常に大きい事が特徴。
- 家電製品アドバイザーの資格取得を全店で推進している。家電量販店の競争の中、質の向上を目指している。
店舗
関東地方・
東海地方・
中国地方・
四国地方・
九州地方に702店舗（FC・DFS等含む）を持っている（2008年4月1日現在）。
エディオングループ年間総売上はヤマダ電機に次ぐ業界第二位、店舗数は第一位とされるが、これらのフランチャイズ店舗やグループ子会社を含めての数字なので、実際はデオデオとしてヤマダ電機に追いつく数字ではない。またヤマダ電機のフランチャイズ展開（コスモスベリーズ）において、ヤマダ系列の店舗数が鰻登りに上がっている為、エディオングループの店舗数も追い越される勢いである。
関東地方
- 関東地方については、今後エディオングループの新設子会社「東京エディオン」が店舗展開することとなっており、下記の店舗についても順次譲渡され、店名が「エディオン」に変更される予定。
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群馬県 - 2店舗（高崎店：２００８年１０月２６日閉店。同日以降、大田店１店舗）
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埼玉県 - 2店舗
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東京都 - 1店舗
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神奈川県 - 1店舗
東海地方
中国地方
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鳥取県 - 13店舗（うちDFS8店舗）
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島根県 - 43店舗（うちFC2店舗、DFS34店舗）
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岡山県 - 64店舗（うちFC2店舗、DFS42店舗）
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広島県 - 160店舗（うちコンプマート1店舗、ウォッチ&カメラ館1店舗、ネバーランド1店舗、携帯電話専門店2店舗、FC5店舗、DFS121店舗）
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山口県 - 70店舗（うちDFS56店舗）
四国地方
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徳島県 - 8店舗（うちFC2店舗、DFS4店舗）
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香川県 - 23店舗（うちFC4店舗、DFS16店舗）
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愛媛県 - 55店舗（うちDFS45店舗）
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高知県 - 4店舗（うちFC1店舗、DFS3店舗）
九州地方
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福岡県 - 72店舗（うちFC1店舗、DFS59店舗）
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佐賀県 - 47店舗（うちDFS46店舗）
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長崎県 - 43店舗（うちFC1店舗、DFS40店舗）
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熊本県 - 26店舗（うちFC1店舗、DFS23店舗）
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大分県 - 27店舗（うちDFS24店舗）
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宮崎県 - 8店舗（うちFC1店舗、DFS5店舗）
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鹿児島県 - 23店舗（うちDFS21店舗）
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沖縄県 - 9店舗（うちFC9店舗）
本店
関連会社
その他
関連項目
外部リンク
社ておてお
出典:「フリー百科辞典ウィキペディア」(2009-01-01)
