国名
正式名称は、
the United Kingdom of Great Britain and Northern Irelandである。
the United Kingdom、
the UKとも略される。
日本語では、グレートブリテン及び北アイルランド連合王国と表記される。通称は、イギリスや英国（えいこく）が一般的。英と略される。他に連合王国やUKとも呼ばれる。漢字による当て字は、英吉利と表記される。。
安土桃山時代の南蛮貿易を通して
イングランドを表す
オランダ語のEngels（エンゲルス）または
ポルトガル語のInglês（イングレス）の名称が日本に伝わり、それが訛って「エゲレス」または「イギリス」という読みと「英吉利」という当字が用いられるようになった。その後幕末における徳川幕府との開国等に関する交渉の際には、猊利太尼亜（ぶりたにあ）や諳尼利亜（あんぐりあ）と呼称されていた。「グレート・ブリテン」は
イングランドのほかに、
スコットランド、
ウェールズを含み、「ユナイテッド・キングダム」はこれにさらに
北アイルランドが加わる。
英語話者が"UK"を指して"England"と称することが（特に口語で）あるが、「
政治的に正しくない」として公式な場では控えられる傾向にある。連合王国全体を指して「グレート・ブリテン」と呼ぶことも、その本来の意に含まれない北アイルランドのユニオニストから批判されることがあるが、連合王国政府は連合王国全体を指す語として使うことがある（例えば、自動車に使われている
EUのナンバープレートでは、加盟国略号を"GB"としている）。また
スコットランド人や
ウェールズ人には、民族的アイデンティティを無視した単語として"British"と呼ばれることを嫌う人もいる（もちろん彼らを"English"と呼ぶのはタブーである）。国全体、個々の地域、またそこに暮らす人々をどう呼ぶべきかという問題は、個々人の政治的価値観や歴史観を含むため複雑であり、個々人やマスコミによって様々な見解がある。
BBCがスコットランド人やウェールズ人を"British"という単語で表さない原則を表明した直後、「
タイムズ」は社説でBBCの決定を批判し、その後も"British"という単語をスコットランド人やウェールズ人に対して用いている。
地理
ウェールズは山がちで、最高峰は標高 1,085m のスノードン山である。本土の北に
アングルシー島がある。ウェールズの首都また最大の都市は
カーディフで、南ウェールズに位置する。
現在イギリスは大小あわせて1098ほどの島々からなる。ほとんどは自然の島だが、いくつかはクランノグといわれる、過去の時代に石と木を骨組みに作られ、しだいに廃棄物で大きくなっていった人工の島がある。
イギリスの大半はなだらかな丘陵地及び平原で占められており、国土のおよそ90%が可住地となっている。そのため、国土面積自体は日本のおよそ3分の2（
本州と
四国を併せた程度）であるが、可住地面積は逆に日本の倍近くに及んでいる。
気候
イギリスの気候は2つの要因によって基調が定まっている。まず、
メキシコ湾流に由来する暖流の北大西洋海流の影響下にあるため、北緯50度から60度という高緯度にもかかわらず温暖であること、次に中緯度の偏西風の影響を強く受けることだ。以上から
西岸海洋性気候 (Cfb) が卓越する。大陸性気候はまったく見られず、気温の年較差は小さい。
メキシコ湾流の影響は冬季に強く現れる。特に西部において気温の低下が抑制され、気温が西岸からの距離に依存するようになる。夏季においては緯度と気温の関連が強くなり、比較的東部が高温になる。水の蒸散量が多い夏季に東部が高温になることから、年間を通じて東部が比較的乾燥し、西部が湿潤となる。
降水量の傾向もメキシコ湾流の影響を受けている。東部においては、降水量は一年を通じて平均しており、かつ、一日当たりの降水量が少ない。冬季、特に風速が観測できない日には霧が発生しやすい。この傾向が強く当てはまる都市としてロンドンが挙げられる。西部においては降水量が2500mmを超えることがある。
首都ロンドンの年平均気温は10.0度、年平均降水量は750.6mm。1月の平均気温は4.4度、7月の平均気温は17.1度。
歴史
でのイギリスを始めとする連合軍による勝利によって、
ナポレオン戦争は終止符が打たれた。]]
1066年に
ウィリアム征服王 (William the Conqueror) がイングランドを制圧し、大陸の進んだ
封建制を導入し、王国の体制を整えていった。人口、経済力に勝るイングランドがウェールズ、スコットランドを圧倒していった。
政治
]]
政体は
立憲君主制をとっている。一つに成典化された
憲法典はなく、制定法（議会制定法だけでなく「大憲章（
マグナ・カルタ）」のような国王と貴族の契約も含む）や
判例法、歴史的文書及び
慣習法（憲法的習律と呼ばれる）が
イギリスの憲法を構成している。国家元首は
イギリス国王であるが、権力は
首相と
内閣とによって行使される。憲法を構成する
慣習法の一つに、国王について、「
君臨すれど、統治せず」とあり、伝統の中に築かれた
民主主義が見て取れる。憲法を構成する法律は、他の法律と同様、議会で修正が可能なため
軟性憲法と呼ばれる。
地方行政区分
連合王国の地方行政制度は次の各地方によって異なっている。
以下はイギリスには属さない王室属領（Crown dependency）であるが、外交権等はイギリスに委ねられている。
主要都市
経済
イギリスの金融資本は自国内の製造業への投資より、アメリカ合衆国や
植民地への投資を優先したため、イギリス製造業はしだいにドイツ・フランスやアメリカ合衆国に立ち後れるようになってゆく。20世紀に入るころより国力は衰え始め、二度の世界大戦は英国経済に大きな負担を与えた。各地の植民地をほとんど独立させた
1960年代後半には経済力はいっそう衰退した。
戦後の経済政策の基調は市場と国営セクター双方を活用する
混合経済体制となり、左派の
労働党は「
ゆりかごから墓場まで」と呼ばれる公共福祉の改善に力を入れ、
保守党も基本的にこれに近い政策を踏襲、
1960年代には世界有数の
福祉国家になった。しかし、景気回復になんら実用的な手立てを打たなかったために、継続的な不況に陥り、企業の倒産やストが相次いだ。20世紀初頭から沈滞を続けたイギリス経済は深刻に行き詰まり、
イギリス病とまで呼ばれた。
1979年に登場したサッチャー政権下で国営企業の民営化や各種規制の緩和が進められ、
1980年代後半には海外からの直接投資や証券投資が拡大した。この過程で製造業や
鉱業部門の労働者が大量解雇され、深刻な失業問題が発生。基幹産業の一つである
自動車産業の殆どが外国企業の傘下に下ったが、外国からの投資の拡大を、しだいに自国の産業の活性化や雇用の増大に繋げて行き、その後の経済復調のきっかけにして行った（
ウィンブルドン現象）。
その後、
1997年に登場したブレア政権における経済政策の成功などにより、経済は復調し、アメリカや他のヨーロッパの国に先駆けて好景気を享受するようになったが、その反面でロンドンを除く地方は経済発展から取り残され、
貧富の差の拡大や不動産価格の上昇などの問題が噴出してきている。
さらに、2008年には
アメリカ合衆国の
サブプライムローン問題の影響をまともに受けて金融不安が増大した上に、資源、食料の高騰の直撃を受け、
アリスター・ダーリング財務大臣が「過去60年間で恐らく最悪の下降局面に直面している」と非常に悲観的な見通しを明らかにしている。
鉱業
イギリスの鉱業は産業革命を支えた
石炭が著名である。300年以上にわたる採炭の歴史があり、石炭産業の歴史がどの国よりも長い。2002年時点においても3193万トンを採掘しているものの、ほぼ同量の石炭を輸入している。
北海油田に隣接するため
原油の採掘量は1億1000万トンに及び、これは世界シェアの3.2%に達する。最も重要なエネルギー資源は
天然ガスであり、世界シェアの4.3%（第4位）を占める。有機鉱物以外では、世界第8位となるカリ塩 (KCl) 、同10位となる塩 (NaCl) がある。金属鉱物には恵まれていない。最大の
鉛鉱でも1000トンである。
農業
最も早く工業化された国であり、現在でも高度に工業化されている。農業の重要性は低下し続けており、GDPに占める農業の割合は2%を下回った。しかしながら、世界シェア10位以内に位置する農産物が8品目ある。穀物では
オオムギ（586万トン、世界シェア10位、以下2004年時点）、工芸作物では
亜麻（2万6000トン、5位）、
テンサイ（790万トン、9位）、
ナタネ（173万トン、5位）、
ホップ（2600トン、6位）である。家畜、畜産品では、
ヒツジ（3550万頭、7位）、
羊毛（6万5000トン、5位）、
牛乳（1480万トン、9位）が主力。
貿易
イギリスは産業革命成立後、自由貿易によって多大な利益を享受してきた。ただし、21世紀初頭においては貿易の比重は低下している。2004年時点の貿易依存度、すなわち国内総生産に対する輸出入額の割合は、ヨーロッパ諸国内で比較するとイタリアと並んでもっとも低い。すなわち、輸出16.1%、輸入21.3%である。
国際連合のInternational Trade Statistics Yearbook 2003によると、品目別では輸出、輸入とも工業製品が8割弱を占める。輸出では電気機械（15.2%、2003年）、機械類、自動車、医薬品、原油、輸入では電気機械 (16.3%)、自動車、機械類、衣類、医薬品の順になっている。
貿易相手国の地域構成は輸出、輸入ともヨーロッパ最大の工業国ドイツと似ている。輸出入とも対EUの比率が5割強だ。輸出においてはEUが53.4%（2003年）、次いでアメリカ合衆国15.0%、アジア12.1%、輸入においてはEU52.3%、アジア15.1%、アメリカ合衆国9.9%である。
国別では、主な輸出相手国はアメリカ合衆国（15.0%、2003年）、ドイツ (10.4%)、フランス (9.4%)、オランダ (5.8%)、アイルランド (6.5%)。輸入相手国はドイツ (13.5%)、アメリカ合衆国 (9.9%)、フランス (8.3%)、オランダ (6.4%)、中華人民共和国 (5.1%) である。
通貨
企業
軍事
交代式]]
イギリスの
軍隊は「イギリス軍」(British Armed Forces) または「陛下の軍」(His/Her Majesty's Armed Forces) として知られている。しかし、公式の場では「アームド・フォーシーズ・オブ・ザ・クラウン」(Armed Forces of the Crown) と呼ばれる。全軍の最高司令官はイギリスの君主であるが、首相が事実上の指揮権を有している。軍の日常的な管理は
国防省に設置されている
国防委員会によって行われている。
イギリスの軍隊は各国の軍隊に比べて広範囲にわたる活動を行い、世界的な
戦力投射能力を有する軍事大国の1つに数えられ、国防省によると
軍事費は世界で2位を誇る。
NATO諸国の中でもイギリスの戦術的戦闘向けの
航空機は、アメリカ、フランスに次ぐ3位の機数を有しており、
軍艦関連の総トン数はアメリカに次いで世界2位を占めている。2005年の時点で
陸軍は102,440名、
空軍は49,210名、
海軍（
海兵隊を含む。）は36,320名の兵員から構成されており、イギリス軍の190,000名が現役軍人として80か国以上の国に展開、配置されている。
イギリス海軍の軽歩兵部隊である
イギリス海兵隊は、
水陸両用作戦の任務が主体であった。イギリス政府の外交政策を支援するため、軽歩兵部隊の特性を生かして海外へ即座に展開できる機動力を持つ。同時に政府による管制のしやすさを求められ、任務の状況によって最適化される。NATOにおいてもイギリス軍のスペシャリストと目され寒冷戦闘での先導部隊という役割も担う。
交通
鉄道
が発着する
セント・パンクラス駅]]
近代鉄道の発祥の地であり国内には鉄道網が張り巡らされ、
ロンドンなどの都市には
地下鉄網が整備されているが、
1960年代以降は設備の老朽化のために事故が多発し、さらに運行の遅延が常習化するなど問題が多発している。
航空
海運
道路
自動車は
左側通行である。また、インド・オーストラリア・ジャマイカなど、旧イギリス殖民地のおおくが現在でも左側通行を採用している。
国民
特に、
ウェールズでは1993年に
ウェールズ語が公用語になり、英語と同等な法的な地位を得た。2001年現在、ウェールズ人口の約20%がウェールズ語を使用し、その割合は僅かではあるが増加傾向にある。公文書や道路標識などはすべて
ウェールズ語と
英語とで併記される。また、16歳までの義務教育においてウェールズ語は必修科目であり、ウェールズ語を主要な教育言語として使用する学校（英語は第二言語として扱われる）も多く存在する。
イギリスの国籍法では、旧植民地関連の者も含め、自国民を次の六つの区分に分けている。
- GBR:British Citizen - 英国市民
- GBN:British National (Overseas) - 英国国民（海外）※「BN(O)」とも書く。
- GBD:British Dependent (Overseas) Territories Citizen - イギリス - 属領市民
- GBO:British Overseas Citizen - イギリス海外市民
- ギリシャ西岸の諸島・インド・パキスタン・マレーシアなどの旧植民地出身者のうち特殊な歴史的経緯のある者
- GBP:British Protected Person - イギリス保護民
- GBS:British Subject - イギリス臣民
- アイルランド（北部以外）・ジブラルタルなどGBDやGBOとは別の経緯のある地域の住民で一定要件に該当する者
いずれの身分に属するかによって、国内での様々な取扱いで差異を生ずることがあるほか、パスポートにその区分が明示されるため、海外渡航の際も相手国により取扱いが異なることがある。（例：
日本に入国する場合、British citizen（本国人）とBritish National (Overseas)（英国籍香港人）は短期訪問目的なら
査証（ビザ）不要となるが、残りの四つは数日の
観光訪日であってもビザが必要となる。）
宗教
イギリス政府の2001年の国勢調査によれば、
キリスト教徒が71.6%、
イスラム教徒が2.7%、
ヒンドゥー教徒が1.0%であった。またキリスト教系の慈善団体による2007年の統計では、質問の形式は若干異なるが、キリスト教徒が53%で、1ヶ月に少なくとも1回は教会に通う人は、成人全体の15%であった。
教育
イギリスの学校教育は地域や公立・私立の別により異なるが、5歳より小学校教育が開始される。
文化
文学
音楽
コメディ
イギリス人はユーモアのセンスが高いと言われている。また、コメディアンの多くは高学歴である。
料理
国花
スポーツ
イギリスは
サッカー、
ラグビー、
クリケット、
ゴルフなど多くのスポーツが発祥した地であり、国技としても定着している。年間観客動員数は900万人を集めるサッカーと、600万人の
競馬が他を大きく凌いでおり、ユニオンラグビーの300万、クリケット200万がそれに続く（いずれも2004年実績）。
この内団体球技（サッカー、ラグビー、クリケット）は発祥地域の伝統的な配慮から国際競技団体ではイギリス単体ではなく、
イングランド、
スコットランド、
ウェールズ、
北アイルランド（ラグビーに関しては
アイルランドにまとめている）の4地域それぞれの加盟を認めているが、サッカーが公式なプログラムとして行われている
近代オリンピックでは単一国家としての出場が大原則であるため、長年出場してない。しかし
2012年の開催が内定した
ロンドン五輪では4協会が一体となった統一イギリス代表としてエントリーすることも検討し始めているという。
サッカー
また、サッカーはもともと
ラグビーと同じく中流階級の師弟が通う
パブリックスクールで近代競技として成立したが、その過程は労働者階級の娯楽として発展していった。ただ、当時のイギリスの継続的な不況からくる労働者階級の人口の割合と、それ以外の階級者も観戦していたということを注意しなければならない。労働者階級がラグビーよりもサッカーを好んでいたとされる理由として、
フーリガンというあまり好ましくない暴力的なファンの存在が挙げられることもある。ただ、相次ぐフーリガン絡みの事件や事故を重く見た政府は1980年代にフーリガン規制法を制定し、スタジアムの大幅な安全基準の見直しなどを行った。現在では各スタジアムの試合運営スタッフがスタジアムの至る所に監視カメラを設置し、特定のサポーター（フーリガン）に対する厳重な監視や入場制限を行っている。そのような取り組みの結果、近年スタジアムではそれまで頻発していたフーリガン絡みの事件や事故の件数が大幅に減少した。
競馬
近代
競馬発祥の地でもある。
18世紀ゴルフに次いでスポーツ組織として
ジョッキークラブが組織され、同時期に
サラブレッドも成立した。どちらかと言えば
平地競走よりも
障害競走の方が盛んな国であり、"Favourite 100 Horses"（好きな馬100選）では
アークルを初め障害馬が上位を独占した。障害の
チェルトナムフェスティバルや
グランドナショナルミーティングは15〜25万人もの観客動員数がある。特に最大の競走であるG3
グランドナショナルの売り上げは700億円近くになり、2007年現在世界で最も馬券を売り上げる競走になっている。平地競走は、
ダービー、
王室開催の
ロイヤルアスコットレースミーティングが知られ、こちらも14〜25万人の観客を集める。ダービーは、この競走を冠した競走が競馬を行っている国には必ずと言っていい程存在しており世界で最も知られた競走といって良いだろう。エリザベス女王も競馬ファンとして知られており、自身何頭も競走馬を所有している。
イギリスでは、日本などと違い競馬など特定の競技だけでなく全てのスポーツがギャンブルの対象となるが、売り上げはやはり競馬とサッカーが多い。競馬は1970年代を頂点に人気を失いつつあったが、近年急速に観客動員数が持ち直す傾向にある。売上高も2兆円を超え、人口当りの売り上げは香港を除けばオーストラリアに次ぐ。しかし、売り上げの多く（2003年で97.1%）が主催者側と関係のない
ブックメーカーに占められるという構造的な課題がある。なお、イギリス人はどんな小さな植民地にも必ずと言っていい程競馬場を建設したため、現在でも旧イギリス領は競馬が盛んな国が多い。また、
馬術も盛んであり、馬術のバドミントンは3日間で15万人以上の観客動員数がある。
モータースポーツ
世界遺産
イギリス国内には、
ユネスコの
世界遺産リストに登録された文化遺産が21件、自然遺産が5件ある。詳細は、
イギリスの世界遺産を参照。
Image:PalaceOfWestminsterAtNight.jpg|ウェストミンスター宮殿
Image:Westminster Abbey - West Door.jpg|ウェストミンスター寺院
Image:Edinburgh Cockburn St dsc06789.jpg|エディンバラの旧市街・新市街
Image:Canterbury Cathedral - Portal Nave Cross-spire.jpeg|カンタベリー大聖堂
Image:Kew.gardens.palm.house.london.arp.jpg|キュー王立植物園
Image:2005-06-27 - United Kingdom - England - London - Greenwich.jpg|グリニッジ
Image:Stonehenge Total.jpg|ストーンヘンジ
Image:Yard2.jpg|ダラム城
Image:Durham Kathedrale Nahaufnahme.jpg|ダラム大聖堂
Image:Pulteney Bridge, Bath 2.jpg|バース市街
Image:Fountains Abbey view02 2005-08-27.jpg|ファウンテンズ修道院跡を含むスタッドリー王立公園
Image:Blenheim Palace IMG 3673.JPG|ブレナム宮殿
Image:Liverpool Pier Head by night.jpg|海港商業都市リヴァプール
Image:Hadrian's Wall view near Greenhead.jpg|ローマ帝国の国境線
（ハドリアヌスの長城）
Image:London Tower (1).JPG|ロンドン塔
祝祭日
祝祭日は、イングランド、ウェールズ、スコットランド、北アイルランドの各政府により異なる場合がある。銀行をはじめ多くの企業が休みとなることからイギリスでは国民の祝祭日をバンクホリデー（bank holiday;銀行休業日）と呼ぶ。
- 聖金曜日を除く移動祝日は原則的に月曜日に設定されている。
- ボクシングデー後の2日も銀行休業日であったが2005年を最後に廃止されている。
脚注
関連項目
外部リンク
- 政府
- 日本政府
- 観光
- その他
*
くれーとふりてん
くれーとふりてん
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