妊婦の喫煙、低体重児傾向　初の沖縄全調査

　妊娠前や妊娠中の喫煙によって出生児の体重が小さくなる傾向が、沖縄県内全市町村の乳幼児健診データの分析で裏付けられた。妊婦健診の問診票への回答によると、妊娠前の喫煙は約２２％で、妊娠中も６％が継続していたことも分かった。データを分析した東邦大医学部の林友紗さんは「妊婦の体格が、やせと肥満だと出生児体重が小さくなり、妊娠中に喫煙があるとさらに体重が小さくなると考えられる」と述べ、喫煙による低体重の影響を指摘した。（溝井洋輔）　県内の低体重児（２５００グラム未満）出生率は全国１〜２位で推移しており、改善が長年の課題となっている。

　調査は、原因把握などを目的に過去６年間の妊婦健診と、乳幼児健診のデータなどを初めて利活用する県と市町村の３年間の共同事業の一環。県庁で２１日に開かれた会議で、東邦大医学部の田中太一郎講師と林さんが中間報告した。

　１３年の乳幼児健診データ（約１万２千人分）で妊娠中の喫煙の有無と出生児の関係を見ると「喫煙あり」が全体で約８０グラム小さかった。

　妊娠前に喫煙していても、妊娠中にやめることによって出生児の体重が「喫煙なし」に近づくとの結果も出た。

　妊婦の体格指数（ＢＭＩ）では、数値が低い「やせ」と、高い「肥満」で低体重の傾向があった。これに喫煙の有無の要素を加えると、「喫煙あり」の出生児の体重が各層で６０〜１８０グラム小さかった。

　２０１１〜１３年度のデータ（約３万８千人分）からは２千グラム未満が１・６％、２千〜２４９９グラムが８・３％となり、低出生体重児が９・９％だったことも分かった。

　このほか、妊婦健診の回数や時期などを年齢別や地域別で調べている。

　県は本年度中にデータ分析に基づいた保健指導案を作成。

　次年度はモデル市町村での保健指導、最終年度は対象の市町村を広げる計画だ。